古くてもカッコいい部屋！！団地のイメージを一新したお部屋！！
団地と言うマイナスイメージを払拭した誰もがカッコいい！！住みたい！！っと思ってしまう団地を実現させました！
【そもそも団地ってなんなの？？】
団地ってなんで団地なんだろう？
本日はそんな疑問を解決致します！！
団地とは、一団の土地を指す言葉なので、住宅団地であれば「住宅の集合体」を意味します。
つまり民間の大規模分譲マンションでも、定義上は団地にすると言ってよいのではないでしょうか。
一般的に団地のイメージとしてＵＲ賃貸住宅？ＪＫＫ？公団？？などがイメージとして強いと思います。
戦後の復興期を経て経済成長期に入り都市部への人口集中を伴い、住宅不足が問題となっていました。
本日はそんな疑問を解決致します！！
団地とは、一団の土地を指す言葉なので、住宅団地であれば「住宅の集合体」を意味します。
つまり民間の大規模分譲マンションでも、定義上は団地にすると言ってよいのではないでしょうか。
一般的に団地のイメージとしてＵＲ賃貸住宅？ＪＫＫ？公団？？などがイメージとして強いと思います。
戦後の復興期を経て経済成長期に入り都市部への人口集中を伴い、住宅不足が問題となっていました。
そこで！！！
昭和30年に日本住宅公団が住宅が設立されました。
今ではすっかり古いと言うイメージが強い団地ですが当時の公団住宅はキッチン、水洗トイレ、ベランダなどを取り入れた時代の最先端の住宅でした。
今ではすっかり古いと言うイメージが強い団地ですが当時の公団住宅はキッチン、水洗トイレ、ベランダなどを取り入れた時代の最先端の住宅でした。
入居するためには年収の下限が設定されるなど、比較的裕福な人を対象とした住宅として扱われておりました。
日本住宅公団は昭和40年代からニュータウン開発が進め、昭和50年代には住宅の高層化が多く見られる様になりました。
日本住宅公団は昭和56年に住宅・都市整備公団に、さらに平成11年に都市基盤整備公団へ変わり更に平成16年には都市再生機構、現在のUR都市機構へと変わっていきました！！
日本住宅公団は昭和40年代からニュータウン開発が進め、昭和50年代には住宅の高層化が多く見られる様になりました。
日本住宅公団は昭和56年に住宅・都市整備公団に、さらに平成11年に都市基盤整備公団へ変わり更に平成16年には都市再生機構、現在のUR都市機構へと変わっていきました！！
しかし、住宅は民間マンションの普及も増え競合する面が多くなった事を理由に、平成11年には分譲住宅の供給を停止。
現在は、住宅部門で賃貸住宅の供給のみが行われるようになり、公団住宅の名称も「UR賃貸住宅」となりました。
なんとなく団地の歴史をご理解いただけたでしょうか？？
【ここがポイント団地は住みやすい！！】
団地は同じ時期の民間住宅に比べて広い敷地にゆったりと建てられている事が多く、公園や緑などが豊かで採光や通風などの条件も優れています。
団地に住んだことのある方はご存知かもしれませんがほとんどの住戸が日当たりが遮られることなく建物との間隔が広く風通しも良いものが多いです。
実際に良く見る光景ですが、同じ団地内の棟と棟との間が庭や公園になっているケースも多いですね。
修繕計画は行き届いており、古い建物でも耐震診断や耐震改修がしっかり行われており安全性においても民間より進んでいる事も特徴です。
また郊外型の大規模な団地では敷地内にスーパーや商店街、医療施設、幼稚園、小学校などが整備されている場合も多く暮らしに大変便利な環境が整えられているケースが多い点も特徴です。
【メリット・デメリットを理解して選びましょう！】
団地あるあるかもしれませんが、昭和40年頃までに建設された団地は5階建てでもエレベーターが設備されていないケースが非常に多いのです！？
団地にお住まいの方はご経験あるかもしれませんが、5階にもなるとかなり若者でもかなり体力がいると思います。
お部屋の畳に関しても聞いた事があるかもしれませんが「団地間」と呼ばれる小さなサイズの畳が使われている事が非常に多いのもマイナスポイントです。
しかし！！！！
UR賃貸住宅を借りる際の利点としては、礼金不要、更新料不要、仲介手数料不要、保証人不要などの費用面の恩恵や手続きの簡易性などメリットもあります。
一般の民間賃貸住宅でも多い退去時のトラブルも原状回復などの費用負担区分が明確なガイドラインによって定められているので、トラブルが起きにくいと言う点も利点です。
【リノベ―ション物件も増えてきました】
古くなった団地では老朽化とともに、入居者の加齢化も大きな問題が出てきています！！
そこで！！！
そこで！！！
一部の団地では入居者による模様替えや一定のリフォームを認めるなど、若い世代の需要を求めて「DIY住宅」等の提案もしているのです！！
原状回復義務が免除されるほか、工事期間などにおける家賃を無料にするなど画期的なサービスとなっております。
また大掛かりなものになると都市再生機構と民間事業者とが協力して団地のリノベーションをしようとする動きが始まっています。
【ホシノタニ団地】
また大掛かりなものになると都市再生機構と民間事業者とが協力して団地のリノベーションをしようとする動きが始まっています。
【ホシノタニ団地】
